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1UPコラム
管理職はメンタルヘルスの専門家にならないといけないのか 2015/05/01
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新任管理職研修を実施し、メンタルヘルスの知識をお伝えすると管理職の方は、自分たちがメンタルヘルスの専門家にならなくてはならないと、間違った認識をされる方がいます。
当事務所の管理職研修では必ず初めに「管理職になったからには、事例性の評価のプロになってください」とお願いしています。
職場のメンタルヘルス問題は2つの切り口があります。
事例性
・仕事に支障が出ていないか
・業務上・職場内の問題解決をいかに図るか
・専門家にどうつなぐか
疾病性
・どのような誘因によるどのような病気か（診断）
・病状はどうか
・どのような治療が必要か
管理職に求められているのは、上記2つのうち事例性です。疾病性は医師などの専門家につなぐことが大切です。
さて、事例性を見極めるためのコツは、部下の心の不調に気づくためには「いつもと」違う点に気づく必要があります。
例えば、
勤務に関するもの
・遅刻
・欠勤
・早退が増える
・残業・休日出勤が仕事とは不釣り合いに増える
行動や態度
・表情に活気がなく、動作にも元気がない（あるいは真逆）
・不自然な言動が目立つ
・ミスが増える
・服装が乱れる
・朝アルコールのにおいがする
仕事に関するもの
・仕事の能率が悪くなる
・業務の結果がなかなか出てこない
・報告や相談、職場での会話がなくなる
等です。このような点に気を付けると、部下の変化に気づくことができます。
管理職の方にいきなり部下の変化に気づいてもらうようになるのは忙しい職責の中なかなか困難ではありますが、ポイントを意識することで早く気付くことができます。
ビジネスパーソンとして日々のマネージメントにお役に立てば幸いです。
執筆者：植田 健太
（
Office CPSR 代表
）
東京都町田市中町1-4-2 町田新産業創造センター2F
Tel:03-6384-7472 Fax:050-3312-6880
【事務所HP】http://cp-sr.com/
日本唯一の臨床心理士・社会保険労務士事務所であるOffice CPSR代表。
キヤノンアネルバ株式会社およびキヤノン株式会社で約10年人事を経験後、Office CPSRを設立。
著書・論文として、EAPハンドブックや数々の論文を公刊
ストレスマネジメントの研究で、国際健康心理学会での受賞歴を有している。
「頑張る人がより頑張れる環境作りを」をモットーに、単なるメンタルヘルス対策にとどまらない、好循環を生む職場環境作りを得意としている。
【業務案内】
当事務所は、中小企業のメンタルヘルス対策、セルフケア、人事制度、組織活性化に強みがあります
（今話題のストレスチェック義務化にも簡単に対応できます）。
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